カードローンに申し込んだ時に審査で嘘をいったらどうなる?

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カードローンに申し込んだ時に審査で嘘をついたらバレる?

 

カードローンに申し込むときは年収や勤続年数、家族構成、居住環境など申込者の様々な情報を申告します。
特に年収や勤続年数は重要視されますので、安定性があるとみなされるほど審査には有利と言われています。
その為嘘をついて申告する方も中にはいらっしゃいます。
また他社で借入れをしているにも関わらず借入件数0件などと申告する方もいます。
他社借入があると審査には通りにくいため、このような嘘を付くのです。

 

果たして消費者金融や銀行系カードローンで嘘をついてもバレることはないのでしょうか?

 

殆どの貸金業者では審査時に収入証明書の提出をお願いしています。
会社員であれば給与明細、自営業であれば確定申告書といった書類がこれにあたります。
お分かりのように年収や勤務年数はこれらの書類によって正確に把握されてしまいますので、嘘をついても直ぐにバレるでしょう。

 

審査では勤務先への在籍確認電話も行います。
これは申込者が申告通りの職場で働いているのかを確かめるために必ず行うものです。
無職にもかかわらず働いていると嘘をついても、この在籍確認の電話ですぐにバレてしまいます。

 

改正貸金業法施工により貸金業者は「指定信用情報機関」に加盟することが義務付けられました。
この機関では個人のクレジットカードやカードローンなどの利用履歴が登録されています。
そしてこの情報は業者間で共有されています。
申込者の借入件数や、今どれぐらいの借入れ履歴があるのか、返済の遅延はないかなどの情報を指定信用情報機関にてチェックしています。

 

ですから他社から借入していることを黙っていても必ずバレるようになっているのです。
嘘の申告をすればそれだけ信用度を落としてしまいます。
借り入れ額が少なくなるどころか、審査に通過するのも難しくなり融資を受けられなくなる可能性が高くなります。

 

カードローンは安定した収入と勤続年数、そして個人情報を重要視しています。
安定した収入と言っても決して額の大きさを意味しているのではなく、毎月波がなく安定的に給料を貰えているかを意味します。
勤続年数も何十年と在籍していなければいけないわけではなく、1年以上あれば問題ありません。
パートや派遣社員であっても借入することは十分に可能ですから、虚偽の申告は絶対に止めましょうね。